立春 第三候 魚上氷(うおこおりをいずる)

 

日本時間学会設立10周年記念大会のご案内を申しあげます。

会期:平成31年(2019年)6月8日(土)~9日(日)

会場:山口大学会館(山口市吉田キャンパス)

発表申込み:4月10日(水)

アブストラクトの提出期限:4月22日(月)

スケジュール等の委細については、決定次第順次お知らせ致します。

多くの皆様のご参加を期待しています!!

立春 第二候 黄鶯眼睆(うぐいすなく)

日本時間学会ニューズレターH30年度第2号が刊行致しました。
発送準備が整い次第、順次お手元にお届け致します。
ご高覧頂ければ幸いです。

改めまして、今号の編集にあたり、ご協力頂いた皆様方本当にありがとうございました。
この場をお借りして心より御礼申しあげます。

立春 第一候 春風解凍(はるかぜこおりをとく)

暦のうえでは、寒さも峠を越え、春に向かう節気です。
旧暦では、ここをお正月として祝っていました。
今年は暖冬のせいか、立春という雰囲気が何処となく感じられます。

さて、ISST国際時間学会の事務局より、今年6月23日から開催される、
第17回ISSTロサンジェルス大会のご案内がありました。

日本時間学会からは、一川誠会長(千葉大学)のイントロダクションをはじめ、
日本時間学会の3名の研究者によるパネルが提供されます。
◎藤澤健太理事(山口大学時間学研究所)
◎小山恵美理事(京都工芸繊維大学)
◎長谷川貴之理事(富山工業高等専門学校)
他にも、学会員からは若手の研究者がエントリーされています。
◎椿井真也(立命館大学/学振特別研究員))

このロサンジェルス大会に応援参加のメンバーを募集しています。
原則、渡航や滞在に掛かる費用は自己負担となりますが、ご興味のある方、
是非ご参加ください!
日本時間学会の会員はISSTの会員資格は免除されます。
ISSTは会員の家族同伴も歓迎しております。

期間:2019年6月23日(日)~6月28日(金)
会場:Loyola Marymount University (LMU) in Los Angeles California

詳しくはISSTのHP

http://www.studyoftime.org/ContentPage.aspx?ID=1043

からご確認ください。
その他、参加に関することはお気軽に事務局までお問い合わせください。

学会事務局

小寒

第六十九候 雉始雊(きじはじめてなく)

一年で一番寒さの厳しい時期を迎える頃となりました。

 

さて、日本時間学会では、昨年から理事会に於いて議論を重ねて参りました、

サマータイム制度(Daylight Saving Time, 略称DST)の

日本における導入反対の理事会声明を正式発表し、一般公開しました。

【 ニュースリリース 】

日本時間学会(会長:一川誠千葉大学大学院人文科学研究院教授)は,1月10日に,いわゆる「サマータイム」制度(Daylight Saving Time,略称DST)の日本における導入に反対の理事会声明を発表しました.
サマータイム制度導入の議論
「サマータイム」については,2020年に開催予定の東京オリンピック・パラリンピックの暑さ対策の一つとして導入が話題に上がりました.また,東京オリンピック・パラリンピックの時期だけの導入ではなく,その後も恒久的にサマータイム制を導入することも話題に上がりました.
サマータイム制度導入の検討の継続の見通し
結局,2018年11月開催の臨時国会では,十分な準備時間がないことを主な理由として,2020年の東京オリンピック・パラリンピックにおけるサマータイム制の導入についての議論は見送られることになりました.しかしながら,経済成長のための方略として,今後も導入検討を続けたいとの主張を複数の政治家が表明しています.東京オリンピック・パラリンピック以後もサマータイム導入についての議論は続くものと考えられます.
日本におけるサマータイム制度導入には多くの問題があることの指摘
日本時間学会は,「社会的時間と人間的時間の調和」を推進するという学会の設立趣意から,日本における「サマータイム」制度の導入について検討し,さまざまな問題があることを見出してきました.そのため, 日本において「サマータイム」制度の導入をめぐる議論が今後も継続する動向であることを強く憂慮しています.
今回, 「サマータイム」制度の日本への導入における様々な問題を指摘し,それに対して反対する理事会声明を公表しました.声明では,「サマータイム」制度がどのようなものかを,すでに導入した国の例を挙げて説明した上で,その問題を,経済,社会,文化,心身に及ぼす影響から説明しています.さらに,期待される経済的,社会的効用が疑わしいことについても指摘しています.また,日本における「サマータイム」制度導入に前向きな議論の中に,この制度が江戸時代に用いられていた不定時法に近く,身体の時間的特性に向いているという声があることを考慮した上で, 「サマータイム」制度がかつての日本の不定時法とは大きく異なるもので,心身への負担がかつての不定時法や現在の定時法よりも極めて大きく,「社会的時間と人間的時間の調和」という視点からは,問題の多い制度であることを指摘しています.
この声明は,以下の日本時間学会のサイトで見ることができます.

日本におけるDST導入への反対声明


本件に関するお問い合わせ・取材のお申し込み
日本時間学会事務局 山口大学時間学研究所内

TEL:083-933-5439  :mail@timestudies.net
学会ホームページ:http://timestudies.net/

会員各位

謹んで新春のご挨拶を申し上げます。

会員の皆様に於かれましては良い年をお迎えのことと

お慶び申し上げます。

本年も「日本時間学会」をどうぞ宜しくお願いします。

学会事務局

 

 

 

秋分 第四十七候 雷乃収声(かみなりすなわちこえをおさむ)

季節は急に秋の気配が漂い、雷雲の代わりに秋らしいうろこ雲が見えるようになりました。

今年は22号に続いて23号、そして今現在沖縄に停滞している24号と、台風の脅威に晒される中、昨夜は綺麗な月がポッカリと東の空に拝むことが出来ました。

さて、大変遅くなりましたが、6月の大会時に開催された特別講演についてご報告いたします。

第10回記念大会 特別講演「世界の標準時と原子時計」

 

日本時間学会第10回記念大会(平成30年6月9日)に於いて、国立研究開発法人情報通信研究機構細川瑞彦理事による特別講演「世界の標準時と原子時計最先端」をセイコーホールディングス株式会社の特別協賛のもと開催致しました。

 

細川先生はこれまで、郵政省通信総合研究所において、標準計測部原子標準研究室長を、2006年からは、独立行政法人情報通信研究機構(NICT)の光・時空標準グループリーダーを歴任され、2016年から現職についておられます。

NICT ホームページはこちらから ⇒  http://www.nict.go.jp/

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

NICTは情報通信技術を研究すると同時に、その基盤となる時間の計測と配信に責任を負う国家機関です。私たちが日常的に使う時間も、究極的にはNICTが生成し、配信している時間であり、細川先生はその分野の担当理事にあたる方です。

講演では、正確な時間を生成し配信する「時空標準技術」の研究について、先生は3つの観点に整理されました。

すなわち正確な時刻と周波数を生成する技術、またそれを広く利用可能な形で供給するための技術、そして次世代の秒の定義にも対応する超高精度な周波数標準(原子時計)技術の開発について、です。

いずれも高度な内容ですが、文系の研究者を含む聴衆にもわかりやすく、平易な言葉でご講演をされました。

先生はまた、時間計測の技術が社会に及ぼした影響に注意を向けられましたが、これは時間が理系と文系(科学技術と人間社会)の両方に深く関与することを改めて思い起こさせるものでした。

写真左より 一川会長、藤澤所長、滝澤部長、細川理事 ↑

続く指定討論では、藤澤健太時間学研究所長の司会進行により、一川誠会長が、時間の計測の高精度化が心理学や精神科学に及ぼす影響を考察し、また、セイコーインスツルメント(株)ムーブメント事業部時計設計部の滝澤勝由部長からは、開発の歴史・腕時計の進化や究極の高精度化への挑戦に関しての講演があり、学会員は熱心に聴講しました。

情報交換会後の記念写真 ↑

 

 

白露(はくろ)第四十三候 くさのつゆしろし

先週、日本列島を駆け足で通り抜け、各地に甚大な被害を与えた大型台風、そして昨日の北海道の地震により被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。

 

さて、学会員の時井真さんより最近の活動報告を寄稿して頂きましたので

ご紹介させていただきます。

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Researcher (Max Planck Institute for Innovation and Competition)

北京大学法学院博士課程

時井 真 (TOKII Shin)

今回活動報告をさせて頂けることになり嬉しく思います。私は、北海道大学法科大学院で知的財産法を学んだ後、司法試験を経て東京で代理人弁護士として特許侵害訴訟や特許無効審判等に従事しました。その後、北京大学法学院に進学し、現在は、北京大学法学院博士課程に籍を置いたまま、昨年9月から、ミュンヘンにあるマックスプランク知的財産法・競争法・租税法研究所(以下MPI)で研究を進めています。


 

 

 

 

 

 

 

 

 

(MPI正門の前で著者 ↑ )

研究テーマは、特許進歩性というもので、ごく簡単に書くと、特許請求した技術内容が、出願時点で公開されている技術と異なる場合に、特許権付与(特許無効)の可否をどのような基準で判断するのかいう論点です。東京で特許訴訟や企業知財部の法律相談に従事していた時期には、ほぼ毎日、この論点と格闘し、自分自身こんな論文があったら仕事をしやすいのではないか、あるいは、実務上の取り決めはそうであってもなぜそう決められているのだろうか等感じることがあり、それをそのまま研究テーマにしました。幸いにも今年8月に、MPIでの業績と、日本や中国の恩師、MPIの上司の再度の支援を頂き、2回目の任期延長が認められ、9月で3期目の任期に入ります。この報告では、MPIでの普段の研究の様子なども紹介してみたいと思います。なお、マックスプランクは、理系分野も含むドイツ全土に広がる巨大な研究組織であり、ここで記載するのは全てミュンヘンの知的財産法・競争法・租税法研究所のみです。

なぜ中国からマックスプランクへ?

北京大学法学院博士課程では、2年目以降、指導教官の同意があれば、中国以外で研究することも可能です。私の場合は、博士課程の前に高級進修生(visiting scholar)で既に北京大学に在籍しており、博士課程に入学する前に、日本法と中国法の比較論文が博士論文の草稿として最低限卒業できる字数にて中国語で完成していました。そこで、当初は、博士課程1年目に単位を全て取得して日本に復帰し、残りは弁護士に復帰した後、仕事の合間に適宜上記論文を若干修正しながら、必要に応じて北京に通う予定でした。しかし、世界の五大特許庁(日本、中国、アメリカ、欧州、韓国)から見ると、二カ所だけの完成で本当によいのか、あるいは今考えると、より大きいのは、中国知財の次の世代の主力が自分よりも若く、また研究、実務共に日本よりも遥かに層も厚いのを直接目の当たりにして、このままその評論家になってはいけないという思いもどこかにあったのかもしれません。いずれにしても、中国を離れてさらにMPIで研究することについては、北京大学の指導教官も快く承認して下さいました。

MPIを選んだ理由は、この研究所が、知的財産法の分野において世界で最も評価のある研究所の一つであることによるものですが、もう一点、中国特許法の沿革によるところもあります。すなわち中国が1985年に、特許法を含む専利法を制定した際、その多くの部分は欧州の影響を受けて成立しました。特に私の研究テーマである中国特許法の進歩性(創造性)は1970年代のドイツ法を母法にし、その後、中国独自の発展を遂げています。そうしたこともあり、中国法の比較法としてはドイツ法が最適であること、少なくとも自分の研究分野についてはドイツ語の読解に支障はないことから、進歩性についてドイツ最高裁や欧州特許庁の裁判例の統計分析を行うことを核とする研究計画書とともに、MPIに応募書類を送り、大学院時代の恩師との特許法の共著があったこともあって、採用してもらうことができました。

MPIへの応募の手順等

MPIには、外部のファンドから資金援助を受けて研究する客員研究員と、MPI自身が直接給与を払って雇用する研究員の2種類があり、私は後者です。MPIには、世界中の博士研究生を支援するというシステムがあり(但し半年間)、まずこれで採用された後、ミュンヘンでの研究成果等について、直属の上司だけではなく、複数の評価委員から一定以上の評価を受けることを条件に、半年を一期とする任期付きの通常の研究員になり、場合によってはこれをさらに更新することができます。もっとも、たとえ任期付きでもMPIが直接採用する研究員には、任期の定めのないMPIの欧米の研究者と全く同じ人事査定表が適用されることと、ここ1,2年、こうしたタイプの研究員の数を減らす方針を採用していることから、複数回の更新を実現するためには、研究所から相当に高い評価を得なければなりません。研究テーマは、研究所が求めている大分類のテーマの中から選びますが、自分で持ち込むテーマであっても、研究価値があると認められれば、そのテーマで研究することができます。

MPIでの日々

私の場合は、自分の研究テーマとの関係で最低でも二期以上は必要で、複数回の更新を実現させることが初めから必要と認識していましたから、一期目と二期目は、新しい内容に挑戦というよりも、時間を掛ければ確実に業績が出る内容を優先するという方針で臨みました。そこで、分析対象はドイツ最高裁や欧州特許庁の裁判例、審決としつつ、分析の手法としては、日本や中国で既に出版した論文と同様の手法を用いました。もっとも、読むべきドイツ語の裁判例や審決例だけでも合計700件はあります。今すぐの評価を受けなくとも、MPIならば大量に残した分析報告書が将来になって、誰かが活用してくれるかもしれないと考え、弁護士として依頼者に提出していた鑑定書と同様の方式と品質で作成したため、朝来て終電で帰る日々でした。

毎月の報告書については、内容的に複雑な箇所については母国語である日本語以外の言語で作成することが難しいことから、まず、日本語と英語(引用部分についてはドイツ語と中国語も含む)で原稿を作っておき、月末の2日程度で4つの言語を全て英語に統一する作業を行い、平均して毎月A4で30枚程度の報告書を提出しました。

最後の任期である三期目は、終了していない裁判例の解析に加えて、従来理解されてきたアメリカの法と経済学に対する見解をMPIで集約したいと考えています。一つしかない考え方が信じられるかという作業は、幾つか前例はあるものの、成功は難しい。それに比べれば、どちらの考えが優れているかという視点であれば比較的容易ですし、なぜアメリカとは別にドイツにMPIがあるのかということにも繋がりますので、可能な限りで批判的な内容を中心に集約したいと考えています。

給与の額は、十分に頂いているとだけ記載しておきたいと思います。ただし、ドイツは所得税の実効税率や強制保険等が高額ですので、天引き額も大きいです。

 

MPIの強み

面白いと思ったのは、この研究所が直接雇用している研究者が選択しているテーマです。私の「特許進歩性全般」のような、この分野の人なら誰が聞いてもわかるようなメジャーな論点をそのまま扱うというタイプのものは少なく、他の同僚のテーマだけを聞くと、一見するとそれが独立の知的財産法の研究として本当に成り立つのか、その意義がよく分からないようなタイプのものも多い。しかし次第にそのテーマが深い原理や実務の指針樹立に繋がっていることが分かることも多々あります。世界中から人が集まってそうした研究を行い、研究所がそれに対価を払って、研究所内部に大量に蓄積して活用する。狭くても深い研究を束にして持っているイメージでしょうか。

 

ミュンヘン

ミュンヘンは、著名な観光地であるのと同時に、歴史的建造物のすぐ隣で通常の経済・研究活動が行われている場所も多いです。

(レジデンツ横の通勤路 ⇊)

1918年まで続いたバイエルン王国の王宮レジデンツの向かいにMPIがありますし、観光客の集まるマリエン広場には主要な金融機関も集中しており、この街が同時に経済や研究の一大拠点であることを感じます。気候は、初夏の北海道やカリフォルニア州を思い出すような青空の日が長く続くことが印象的で、少し継続的に滞在してみると、観光スポットではない何気ない日常生活の中にもまた、別の大小さまざまな発見のある街なのだろうと思います。もっとも、そうしたところは、(青空以外は)北京も同様だろうと思います。

今後の抱負?

まず、博士論文に転用する膨大な量の報告書については、今度は中国語への統一作業が必要です。中期的には、世界の五大特許庁の残り2カ所(アメリカと韓国)について、自分の研究テーマを完成させ、さらに五大特許庁の幾つかのエリアについては実務の対象ともすることが目標であり、博士号を取得してようやく六合目といったあたりですが、時期を見て時間学の成果も取り入れていきたいと考えています。

「時間」の概念は、現在の研究テーマと密接に関連するものと考えています。もちろん、法律学ですので、最終的には数式ではなく、全て文章にし、またその適用結果も例示しなければなりませんが、裁判例の研究が過去に向かってのものであるならば、時間学は将来の変化を予測できる要素の一つになりうるものと期待しています。

時間学は、知的財産権との関係でも面白い視点が多々あり、例えば、失われた昔の技術を復活させた人の努力を知的財産権でどう評価するかという問題もあるだろうと思います。技術は時間の経過とともに進化して今の技術をもってすれば全部作れるような幻想がありますが、例えば、大和型戦艦の46cm主砲などの技術は既に失われて久しく、現在の日本で再度製造することは不可能、あるいは別のものを開発することになるだろうと言われています(この事例のように復活させても役に立たないものが多いかもしれませんが)。あるいは時間の経過と共に知識が豊富化するという前提自体が理論上も違うのかもしれません。ただ、これらはまだまだ構想段階で、公表するには時間学の諸先生方の知見等をさらに勉強させていただく必要があるだろうと思います。

( MPIの同僚たちと ⇊)

―写真左より―

・Aline Larroyed(ブラジル)

・著者

・Zaneta Pacud(ポーランド)

・Natale Rampazzo(イタリア)

(敬称略)

 

時間学国際シンポジウム2018「中世日本の時間意識」:通称TIMEJが山口大学時間学研究所にて開催されました。

2018年8月1日から8月3日、山口大学吉田キャンパスにおいて、チューリッヒ大学と山口大学時間学研究所の協同主催(共催:日本時間学会)のもと、時間学国際シンポジウム2018「中世日本の時間意識」が開催されました。

この企画は、チューリッヒ大学のシュタイネック教授のERC(欧州研究会議)採択プロジェクトhttps://cordis.europa.eu/project/rcn/210241_en.html

https://www.aoi.uzh.ch/en/institut/forschung.html

の一環として、昨年9月にチューリッヒ大学で行われたキックオフシンポジウムに続く第2弾の研究会となりました。

中世日本社会で時間がどのように表象・知覚・経験されていたのかについての多角的検討を目途としたこのシンポジウムには、日本思想・歴史学・日本文学など多様な分野の研究者25名が国内外から参集し、3日間にわたって発表と討議を実施しました。

プログラムは「暦」「兵学」「朝廷と武家」「村落」「宗教」「身体」「市場」という7つのテーマから構成され、各テーマごとに発表と指定討論者によるコメント、ならびに全体的討議を行う、という形式でシンポジウムは進められました。

なお日本側のコーディネーターには、日本時間学会の会員でもある、森野正弘先生(山口大学)、細井浩志先生(活水女子大学)にご担当、ご尽力をいただきました。

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シンポジウムの報告書はこちらから ⇒      報告書 時間学国際シンポジウム2018:TIMEJ

時間学国際シンポジウム2018TIMEJメンバー表はこちら ⇊

Japanese Name Family name First name
1 チューリッヒ大学 アマン・フローニ AMMANN Vroni
2 ハイデルベルグ大学 アンドレーワ・アンナ ANDREEVA  Anna
3 チューリッヒ大学 片岡耕平 KATAOKA Kôhei
4 Florida State University ブールマン・クリスティーナ BUHRMAN Kristina
5 チューリッヒ大学 チョルチャーロ・アレクサンドラ CIORCIARO Alexandra
6 チューリッヒ大学 ステーへリン・エティエヌ STAEHELIN Etienne
7 チューリッヒ大学 シュタイネック・ラジ STEINECK Raji
8 チューリッヒ大学 陳 ダニエラ TAN Daniela
9 Gent大学 コッホ・アンゲリカ KOCH Angelika
10 チューリッヒ大学 ミュラー・シモーネ MÜLLER Simone
11 皇學館大学 坂東洋介 BANDÔ Yôsuke
12 東京大学 頼住光子 YORIZUMI Mitsuko
13 東北大学 佐藤弘夫 SATÔ Hiroo
14 神田外語大学 上野太祐 UENO Taisuke
15 山口大学 エムデ・フランツ EMDE Franz
16 佛教大学 星優也 HOSHI Yûya
17 活水女子大学 細井浩志 HOSOI Hiroshi
18 京都工芸繊維大学 小山恵美 KOYAMA Emi
19 山口大学 真木隆行 MAKI Takayuki
20 山口大学 右田裕規 MIGITA Hiroki
21 山口大学 森野正弘 MORINO Masahiro
22 國學院大學 斎藤菜穂子 SAITÔ Nahoko
23 東京大学 桜井英治 SAKURAI Eiji
24 保健医療経営大学 辻正二 TSUJI Shoji
25 埼玉学園大学 湯浅吉美 YUASA Yoshimi

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チューリッヒ大学プロジェクトチーム一行は、シンポジウムに先立ち、平成30年7月29日(日)には山口入りし、それぞれ市内湯田温泉の旅館にチェック・イン。

7月30日(月)午前には山口大学時間学研究所を訪れ、代表のシュタイネック教授とミューラー先生が、藤澤健太所長の案内のもと、岡正朗山口大学長を表敬訪問しました。

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同日午後からは、大学図書館学習室に於いて院生研究交流会が開催され、研究に関連する研究方法論の紹介などが行われました。院生交流会は7月31日(火)の午前中にも行われ、真木悠介著『時間の比較社会学』を読むと題して、第3章 の時間意識の四つの形態の輪読などが行われ、チューリッヒ大学の院生と山口大学の院生との研究交流が実現しました。


また、初めて山口を訪れたメンバーは雪舟庭、サビエル記念聖堂、瑠璃光寺五重塔などを見学し、山口市の歴史や文化に大変興味を持ちました。

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8月1日(水)チューリッヒ大学主催の夕食会:山口地ビールレストラン ⇊

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8月3日(金)最終日に行われた交歓会 ⇊

 

交歓会席上で、日本時間学会一川誠会長からのメッセージが読み上げられました。

メッセージはこちら→日本時間学会長 御挨拶文

会員各位

大変お待たせを致しましたが、日本時間学会のロゴマークデザインコンテストの

結果を発表致します。

コンテストは今年1月から3月末の期間、800作品が応募されました。

2か月に及ぶ厳正なる審査を経て、採用デザインが決定し、

以下の4名に賞が贈られました。

 

◎グランプリ受賞者 田中康允さん(東京都)

◎第2位        甲斐健二さん(大阪市)

◎第3位        長谷川福門さん(大阪府池田市)

◎第4位        栗林一紀さん(愛媛県松山市)

 

2位、3位、4位の作品も非常にクオリティが高く、素晴らしい作品でした。

この3名には賞状が贈られました。

ご応募いただいた多くの皆様、珠玉の作品をご提案頂き本当にありがとうございました。

深く感謝申し上げます。

 

ロゴマークデザインコンテスト授賞式は平成30年6月9日(土)に

千葉大学けやき会館レストランコルザに於いて情報交換会の冒頭に行われました。

まず、司会の織田一朗理事により、グランプリの田中康允さんが紹介されたあと、

一川会長から賞状と目録が手渡されました。

 

続いて、セイコーホールディングス株式会社広報室長の明石晴光様より

副賞のSEIKO EMBLEMの高級置時計が贈呈されました。


作品の説明をする田中さん ⇊

【田中さんの作品のコメント】

ロゴは時間の可能性と組織の枠組みを表しています。

分針、時針でJを形成し、「日本」時間学会であることを表しています。

ちょっとした“ひねり”を見る者にみつけて貰うことでロゴの印象が強くなり、

学会の名前や存在がさらに覚えやすくなると考えます。

人々、環境、さまざまな要素によって変化する柔軟な存在「時間」と「組織」という既に

枠にはまった固い存在を一つに集約させる作業に苦悩しました。

最終的に、時計のカーブと四角を組み合わせることによって、二つの相対する存在を共存させ、当学会を表現いたしました。


 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

第1回論文賞を受賞した大久保さんと田中さん ⇊


 

 

 

 

 

平成30年、6月9日(土)、日本時間学会情報交換会の席上、

第1回論文賞および、ロゴマークコンテストのグランプリの発表がありました。

栄えある第1回「時間学研究」論文賞には、

慶應義塾大学大学院社会学研究科後期博士課程/日本学術振興会特別研究員(DC2)の

大久保心さんが選出されました。

【大久保心さん プロフィール】
2014年 筑波大学社会・国際学群社会学類卒業(学士(法学))
2017年 慶應義塾大学大学院社会学研究科修士課程修了(修士(社会学))
【専門分野】
教育社会学/社会調査
【大久保さんからのコメント】

この度は第1回という記念すべき機会で、拙稿を論文賞に選出いただきましてありがとうございました。

私の研究関心は、子どもが時間のルールやその使い方の習慣をどのように身につけていくかという点にあり、幼児教育を扱う本論文はその基盤の一つとして記したものです。長期的には、複数の研究分野で盛んに議論されてきた格差・再生産の研究に広く資することを企図しており、本論文はそのスタート段階にあると考えております。

研究の世界に身を投じて未だ3年程度ということもあり大変恐縮ではありますが、今回の受賞を励みに地道に精進いたします。

 ( 審査委員長の長谷川理事からの講評を神妙に聞く大久保さん ⇊)